ケアマネージャーが知っておきたい高齢者に多い症状のイロハ

利用者を担当する時に確認しておくこと

利用者を担当する時に確認しておくことは様々なことがありますが、
ケアマネージャーは医療者ではないので、
医師との連携のために医療面でも確認しておくべきことがたくさんあります。

 

基本的には、「要介護認定情報を取り寄せる」、「主治医意見書を取り寄せる」、
「情報をチームで共有する」、「対応のガイドラインを決める」、
「連絡ルートを決める」という流れで準備していきます。

 

要介護認定情報と主治医意見書は、ケアプラン作成のために入手しますが、
利用者によって、色々な診療科を受診している人もいます。
意見書を書いた医師以外、どの診療科を受診しているのかについても確認すべきです。

 

お薬手帳や薬袋に受診している病院や診療科が記載されていますので、
利用者に見せてもらえば確認ができます。
診療科の確認と同時に、服用している薬も把握することができます。

 

しかし、主治医意見書などを入手したからと言って十分な情報を収集したことにはなりません。

 

医療との連携という観点で言うと、単なる情報収集のレベルでは不十分なので、
さらに歩みを勧めて、主治医と顔を合わせる機会をつくるべきです。

 

医療職ではないケアチームの視点の統一と、不安を軽くするために情報を共有します。
サービス担当者会議を情報共有の場として利用しましょう。

 

利用者がどのような病気なのか、どのような点に注意すべきなのかを知りたいので、
できれば主治医にも担当者会議に参加してもらいたいところですが、
難しいようであれば、看護師などの医療職に参加してもらうのが理想です。

 

時間の都合が合えば、サービス担当者会議に参加したいという意思も多いので、
最初からあきらめずに、参加の打診をしてみると良いでしょう。

 

対応のガイドラインや連絡ルートについても、
各専門職が一同に参加するサービス担当者会議で決めていくのが便利です。

 

色々な介護サービスを担当するスタッフがいますが、
医療面で最も不安を感じるのはヘルパーです。

 

医療面に関しての注意事項や、
日常生活の中で行ってはいけないこと、ヘルパーとして行うことの大枠を
あらかじめサービス担当者会議で決めることができると
安心感を持ってサービスを提供することができます。

 

情報共有とあわせ、ガイドラインと連絡ルートが決まっていれば、
利用者の最も身近にいるヘルパーが、変化に気がつきやすく、
病気などの早期発見、早期治療に繋がります。
チームのしかるべき人物にすぐに連絡を貰うような体制を構築したいものです。